日本旅行業協会（ＪＡＴＡ）の９月期（７―９月）旅行市場動向調査の結果によると、国内旅行の景気動向指数（ＤＩ）はマイナス11で前期（１―３月）より13ポイント下降した。海外旅行は４ポイント上昇のマイナス16、訪日旅行は２ポイント下降の０。国内旅行の後退が目立つ結果になった。国内旅行ＤＩは、総合旅行会社が33ポイント下落のマイナス15、国内旅行ホールセラーが33ポイント上昇の０となるなど業種によって好不況の波が激しい。エリア別では北海道が13ポイント増、京阪神が６ポイント増となったが、豪雨災害のあった九州や関東などほとんどのエリアで大きく下落した。団体旅行は全体的に下落傾向。旅行会社からは「夏場は北海道と九州の需要が強く、家族旅行が多い」「秋に集中している傾向」などの声があがった。国内の次期（10―12月）ＤＩは、15ポイント上昇して４との見通し。海外旅行はいまだマイナスながらも今月も順調に回復。業種別では海外旅行ホールセラーがマイナス21ながら前期より14ポイント回復したが、ネット系旅行会社は84ポイントも下落しマイナス１００に。方面別ではヨーロッパ、中国が回復し、アジアは全エリアで唯一プラスの９。台湾や香港の好調が目立つという。次期ＤＩの見通しは２ポイント回復してマイナス14。訪日旅行は、ネット系旅行会社が74上昇の40と好調。方面別では北海道、近畿、東海が上昇傾向だった。旅行会社からは「体験型観光が人気の傾向」「ゴールデンルート以外の新ルートの要望が多い」といった声が聞かれる。次期ＤＩは３ポイント上昇し３に。調査は４半期ごとに実施。ＪＡＴＡ会員など３１０社が回答した。