日本旅行業協会（ＪＡＴＡ）の２０１７年12月期（10―12月）旅行市場動向調査の結果によると、国内旅行の景気動向指数（ＤＩ）はマイナス４で前期（７―９月）より７ポイント上昇した。海外旅行は変動なしのマイナス16、訪日旅行は14ポイント上昇の14。まずまずの好況傾向となった。国内旅行は、リテーラー１が21ポイント上昇の21、総合旅行会社が８ポイント上昇のマイナス７となるなど大半の業種で上昇。

エリア別では九州が11ポイント増、山陽・山陰が５ポイント増と回復傾向だが、京阪神は３ポイント減の６とやや下降気味。団体旅行は上昇、個人旅行は下降傾向にある。旅行会社からは「沖縄、北海道、九州などのロング方面が好調」「年末年始は宿泊は昨年度より好調」などの声があがった。国内の次期（１―３月）ＤＩは、11ポイント下降してマイナス15との見通し。海外旅行は業種別ではネット系旅行会社が１２５ポイントも上昇し25に。一方海外ホールセラーなどは下降した。方面別ではアメリカ・カナダ、オセアニアがやや上昇した半面、ミクロネシアは下降となった。

次期ＤＩの見通しは２ポイント下落してマイナス18。訪日旅行は、リテーラー１の41ポイント上昇、ネット系旅行会社の40ポイント下落が目立つ。方面別では東北、関東、九州が上昇した。旅行会社からは体験型旅行の増加を指摘する声が聞かれる。次期ＤＩは４ポイント下落し10に。調査は４半期ごとに実施。ＪＡＴＡ会員など３０７社が回答した。